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チョコレートで有名なロイズ (ROYCE')のバラ庭園を訪問。今の時期はチューリップやスイセンが楽しめる。ロイズは製菓業として有名だが過去に「ROYCE'健康バイオ研究部門」を本学に設置しており免疫研究への貢献がある。道産子企業のこうした寄附研究活動はもう少し知られて良いと思う。

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東大総長を選んだ委員の1人の国谷氏は、藤垣氏は国際的な経験があり、開かれた東大を作り上げるのに最適だと述べている。 しかし今回選ばれなかった染谷先生は、理研にも所属し、多国籍な研究者と世界的な研究を行い、外国人研究者と多数の論文を発表、Scopusで発表論文602、引用数5万8千、Hi-index 108ではるかに国際的である。 藤垣氏の業績はイギリスとアメリカなら常勤講師にすら選ばれレベルのHi-index 12、論文数35、引用数426で、教授にはなれないし、学部レベルですら大学の国際化担当の役職にはまず任命されない。 日本のマスコミはこれをはっきりと述べない。 研究ができない人は管理業務やブランディングにも不適切と判断されるからである。 世界的大学では優秀な研究者は管理業務でも重要な役割を果たして当たり前である。 研究ができる人は、基本的に知的であり、研究は1人ではなく、共同研究者やスタッフなどと密なコミュニケーションを行い、予算や作業の管理も複雑なため管理が上手くなければ良い結果は残せない。 さらに論文は市場の要求を理解してなければ掲載されないから、マーケティング力も重要である。 つまり研究業績が世界基準でダメな人は、そのどちらも欠けているということである。 能力が不十分な研究者を総長に選んだ東大は 「我が大学は研究者として能力が低い人間を評価します」 と全世界に無料で宣伝しているわけである。 さらに東大=日本の知力の象徴であるから、日本は実力主義ではありませんと国として世界にメッセージを発しているのである。 これは高市首相以下、閣僚や国会で国民から選ばれた人々の総意なのか、国民は問うべきである。 高市早苗 内閣広報官(色々投稿試し中) 自民党広報 大学には「学問の自治」があるというが、それは大学が好き放題政治的なことをやる意味ではない。 自由闊達な議論や研究をやる環境を確保し、実力が評価される場を保証する仕組みを、大学自身が「自分で管理」するという意味である。 染谷先生の様な実力ある人が報われないのは、大学に公平な評価基準がないという意味で、それはもう学問の自治が崩壊しているということである。 ちなみに、私がなぜこんなことを知っているかというと、うちの家人や知人、友人がイギリス、アメリカ、オーストラリア等の東大より評価が高い大学の研究者であり、自分自身もアメリカで行政学で長年全米一位の大学院を卒業しているからである。 仕事でも自分の同僚や周りの人らはオクスフォードやケンブリッジ、ハーバード、スタンフォードなど出た人らがゴロゴロしているし、博士号もある。 そんな人らが普通にいる。(ただ学位があるから稼げるか、高い地位につけるかは別の話) また私の身内は工業系の研究者であり、戦前から民間企業や防衛産業、軍、自衛隊で仕事をしてきた。 だから染谷先生の業績の凄さが「世界基準」でわかるのである。 昨日の投稿が大変な反応があり、マスコミより詳しいという声があったが当たり前である。 マスコミの人らは私の様に海外大学院は出ていないし、国連専門機関の専門職経験はなく、身内や同僚に世界トップレベルの大学の研究者がいない。 訓練を受けていないし、マスコミの中の人らは研究者や海外で実務をやる人間より教育レベルが低いから世界の実態を知らない。 しかも社のブランド力で仕事するに過ぎず、自らネットや自営で商売しないため、マーケティング力を問われず、読者が知りたいことを理解していない。 外国語も英語すらできないのだ。 さらに記事を出すのに実名すら書かないのである。説明責任がないのだ。 つまり日本のマスコミの人らは東大の中の実力がない研究者と全く同じである。 従って東大総長選挙に関しても、日本のマスコミは私に比べたら遥かに取材費も時間も人でもあるのにまともな報道ができないし、本質をついた評価ができない。 つまり無能ということである。 そんな人らが発信する情報には付加価値がないから読むのは時間の無駄である。

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📊 自閉症を巡る衝撃の研究が、今ネット上で大きな議論を呼んでいます。 今回話題になっているのは、医師ピーター・マッカロー氏の研究チームがまとめた 自閉症スペクトラム障害の要因に関する報告書。 研究では 約300本の研究論文を分析したとされ、その内容をAIに評価させるという興味深い試みも行われました。 研究チームが行ったのは、 3つの大規模AIモデルへの同一質問です。 🤖 Grok 🤖 ChatGPT 🤖 Gemini 研究チームは、この3つのAIに対し次のように問いかけました。 自分たちの研究資料を読み、ワクチンが自閉症の原因になり得るか判定してほしい。 その結果について、研究チームは次のように説明しています。 3つのAIモデル全てがワクチンが自閉症の原因となる可能性を示唆する回答を出しました。 つまりAIの分析結果でも、研究の結論と一致したという主張です。 📈 さらに研究では、自閉症の発生率の変化も提示されています。 1970年頃 子供1万人に1人 現在 約31人に1人 およそ 32000%増加とされる急激な上昇です。 そして研究では、もう一つのデータが示されています。 子供が 2歳までに受けるワクチン接種数と自閉症発生率の推移。 グラフでは、ワクチン接種回数の増加 そして自閉症の診断率の増加‼️ この2つが同じカーブを描いていると説明されています。 研究チームは、これらの結果から小児ワクチンは自閉症のリスク要因として最も支配的であり、さらに 修正可能な要因であると主張しています。 その中でも研究チームは、 特に小児期のワクチン接種が重要な要因である可能性を強調しています。 📡 AI分析まで持ち出したこの研究。 医療界では今、大きな議論の火種になっています。

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ワクチン推奨派が行った接種者と非接種者の長期健康比較研究の隠蔽された結果:喘息4.29倍、アトピー性疾患3.03倍、自己免疫疾患5.96倍、神経発達障害5.53倍 🇺🇸上院公聴会にてアーロン・シリ弁護士 "米国保健福祉省、医学研究所の調査は「予防接種の累積回数、または予防接種スケジュールの他の側面の長期的な影響を調べるように設計された研究は、実施されていない」と結論付けた。つまり、製品の安全性を研究するために行うように、ワクチン接種した子供たちとワクチンを全く接種していない子供たちを比較する研究を見つけることができなかった。現在に至るまで、政府はこの比較研究を実施していない。 2017年に、ワクチン推奨派であるヘンリー・フォード医療センターの感染症部門長であるマーカス・セルバス博士が比較研究を行うことを決めた。反ワクチン派の「ワクチン未接種の子どもの方が健康だ」という主張を黙らせるために。この研究は、CDCのワクチン接種スケジュールが安全であることを両親に保証することで、ワクチン接種へのためらいを減らすことを目的としていると説明することから始まった。 2020年の初めに、私はこの研究の写しを受け取った。出生時からワクチンを全く接種していない子供と、1回以上ワクチンを接種した子供を比較した分析結果を示していた。ついに、米国の主要医療機関の健康データを用いた、ワクチン接種群と未接種群の大規模な比較研究が実施されたのだ。 しかし、この研究が発見したのは、ワクチン接種を受けた子供は、喘息の発生率が4.29倍、アトピー性疾患が3.03倍、自己免疫疾患が5.96倍、神経発達障害が5.53倍(発達遅滞が3.28倍、言語障害が4.47倍)であったことである。これらの発見はすべて統計的に有意であった。 また、ワクチン接種群では多数の症例があったものの、未接種群ではゼロだった症状もあった。そのため、脳機能障害、ADHD、学習障害、知的障害、チック症など、発生倍率を計算できなかった。例えば、ワクチン接種群約16,000人のうちADHDが262例あったのに対し、未接種群約2,000人では0例であった。 全体として、この研究では、10年後、ワクチン未接種の子供の17%が慢性的な健康問題を抱えていたのに対し、ワクチン接種を受けた子供の57%が少なくとも1つ、多くの場合は複数の慢性的な健康問題を抱えていることがわかった。 この研究の唯一の問題点は、その結果が「ワクチンは安全である」という信念と方針に合致しなかったために、論文として投稿されなかったことである。もしワクチン接種を受けた子供の方が健康であるという結果が出ていたら、間違いなくすぐに発表されていたであろう。 私たちは、ゼルボス博士とラモレッタ博士に繰り返し研究の発表を促した。二人は、研究が適切に設計され、実施されたことを認めているが、ゼルボス博士は職を失いたくないと言っている。そして、ラモレッタ博士は、医師たちを不安にさせたくないと言っている。 これは、ワクチンに関する科学がどのように歪められ、ワクチンが安全であるという信念と政策を裏付ける研究のみが発表されるかを示す、現実世界の実例である。"

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